環境教育

環境活動の重要性について自ら考え、行動できる人材を育成

マネジメント・アプローチ

教育方針と制度長期ビジョンの方針に沿った環境教育体系を整備

積水化学グループは、ビジョン実現のために描いた従業員の「あるべき環境人材像」に到達できるように教育体系を整備し、この体系に基づく教育を2014年から開始しました。全従業員が事業を通じて「“生物多様性が保全された地球”の実現のためにどのような活動で環境に貢献できるか」について自ら考え、行動する人材の基盤を環境教育で築きます。

教育の推進環境教育の長期推進イメージ

環境教育体系では、「関心、感激、感謝」のプロセスが重要だと考えています。
環境課題を認知し(“関心”を醸成)、行動し(“感激”を創出)、成果を出す(“感謝”を創出)ためには、職種や職責に応じた目標と教育手法が有効だと考えて、各層に適した環境教育を実施しています。

  • 3-007

中期計画環境中期計画(2017-2019)における環境教育の考え方

  • 1)
    「実践」に向けての変革を支援するプログラム
    2016年度までの環境中期計画期間中に、環境知識や意識のレベルを会社(組織)単位で把握した結果、職種や職責で差は見られたものの地域差はほとんどありませんでした。
    環境中期計画(2017-2019)では、従業員個人の研鑽の指標となるよう、自分の知識レベルや環境活動への参画度を把握できるツールを作成し、活動を「実践」する仕組みを作っていきます。
  • 2)
    有用なプログラムの継続的な実施
    2016年度までの環境中期計画で実施した各種教育プログラムで有用であったものは、今環境中期計画においても内容を見直しながら引き続き実施していきます。
主な取り組み

環境人材指標環境人材指標を用いた環境人材レベルの把握

2016 年度までの環境中期計画で実施した環境・意識調査では、知識レベルが上がっていることは確認できましたが、「実践」へと促す必要がありました。
そしてさらにレベルを上げていくには個人の現状に応じた研鑽を推進する仕組みが有効であると考えました。
そこで2017 年度には、行動の変容や知識の増減を「見える化」するため、従業員の環境知識と行動の現状を把握し、自己研鑽を促す個人の進捗表となる環境人材指標を構築しました。
環境人材指標を把握するために「環境人材チェック」というWEBシステムを用いています。
「環境人材チェック」では、従業員に知っておいてほしい、また、それに即した行動を取ってほしい環境項目(自然資本やSDGs、環境方針など)を設定し、各項目の言葉の意味や目的を知っているか、行動を取っているかをアンケート形式で問います。そしてその結果を点数化して従業員一人ひとりの現状のレベルと伸長すべき方向性を個人にフィードバックします。
定期的に「環境人材チェック」を用いて従業員の環境活動推進力を計測することで、知識と行動力の伸長を測ります。
環境人材指標は、中期初年度にあたる2017 年にベンチマークを測定。今中期中にベンチマークから20 点アップを目標としています。
国内は、ベンチマーク39 点に対して、2018 年度の結果は44 点となり、5 点の伸長は見られましたが、目標未達でした。点数が低かった項目に焦点を当てた教育も実施したことにより、伸長は確認できました。
ただ、自発的な研鑽を行う体制に至っていないこと、提供する教育の機会が限られていたことなどが原因と考えられます。また全従業員が教育を受講できていないことも課題のひとつです。教育受講率、参加率などを目安に、さらなる水平展開を図っていきます。
環境人材指標は海外でも運用を開始しています。2018 年度には北米でベンチマークを把握し、その結果は50 点でした。今後は中国、欧州など少しずつエリアを広げてエリアごとの傾向を把握し、グローバルでの環境人材レベルの向上に活用していく予定です。

環境教育の実施内容

  教育プログラム名 教育カテゴリー 2018計画 対象となる職責、職種など
(積水化学グループ)
国内 海外
1 環境e-ラーニング1 ②③⑤   経営層
2 環境e-ラーニング2 ②③   全従業員
3 環境e-ラーニング3   全従業員
4 研鑽会 ④⑤ 環境担当者
5 EMSコンテンツ配信(DVD) ①④⑤ 生産事業所、研究所(日本・欧州)
6 内部環境監査員養成研修 ④⑤   生産事業所、研究所
7 CSR研修1 ①② 新入社員
8 CSR研修2 ②③   新任基幹職
9 環境人材チェック ①⑤ 全従業員(日本・米国)
10 環境貢献製品パンフレット ①②③   国内全従業員
11 新環境中期計画周知冊子(ビジョンガイドブック) ①②③   全従業員(日本・欧州)
  • …地域を限定して実施
  • 1)
    経営層対象環境e-ラーニング
    経営層には企業経営を支える上で必要と思われる環境トピックスを定期的に紹介しています。2018年度は海洋プラスチック問題や水リスクなどを取り上げた環境e-ラーニングを実施。国際的なトレンドや企業への要求事項、環境課題に取り組むことによって⽣まれるビジネスチャンスを学ぶ機会を設けています。
  • 3-082
  • 2)
    環境担当者研鑽会
    2018年度は生産事業所の環境責任者の環境管理力の向上を目的とした研鑽会を日本、北米、中国、欧州、タイの5エリアで実施。環境中期計画の重要実施項目である温室効果ガス削減のほか、環境法令や事業所の緑地の質向上をテーマとしたワークショップや、モデル事業所での省エネ施策の評価を行ったり、廃棄物リスクを低減させる方法について議論しました。
  • 3-083
  • 3-084
    • 環境担当者研鑽会:欧州
    • 環境担当者研鑽会:タイ