自然資本の利用

気候変動という世界全体にかかわる喫緊の問題に対し、当社グループでは自社の排出するGHGの削減はもちろん、原材料の調達から製品輸送、使用、廃棄に至るまで、サプライチェーン全体でのGHG排出量の削減にも取り組んでいます。
2020年度から始動した長期ビジョンのもと、再生可能エネルギーの利用拡大を軸とし、事業活動を通して温暖化対策に貢献する方針をより明確に発信し、2050年のカーボンニュートラルの実現に向け加速していきます。

ライフサイクル全体で3R（Reduce：使用抑制、Reuse：再使用、Recycle：再資源化）を徹底し、事業所のゼロエミッションの達成に取り組んでいます。これらの活動は今後も継続するとともに、2050年サーキュラーエコノミーの実現、循環型社会の実現を目指して、プラスチック原材料を中心とする資源転換（非化石由来および再生可能材料の活用）、廃棄物のリサイクル技術の開発と社会実装に対する取り組みなど、リサイクルの推進に取り組んでいきます。

水資源は事業を継続するうえで欠かせない自然資本であり、同時に地域共有の自然資本でもあります。2019年度まではグループ全体で取水量の削減と排水による環境負荷の削減に注力し取り組んできました。しかし、水資源の状況や課題は地域性が高く、グローバルで一律の目標に向かって取り組むことに矛盾が生じています。2020年度からは取水量の削減と排水による環境負荷の削減に関する活動に加え、事業所が立地している流域の水資源に対して、リスクが事業継続に与える影響を把握したうえで、地域共有の資源である水を持続的に使用していることを念頭に、事業活動の検討を行っています。

化学物質を適正に管理し、製品安全や労働安全、環境影響に配慮することが企業の重要な責務であり、自主目標を定めて化学物質の排出・移動量の削減とグローバルな法令遵守に継続的に努めています。

製品やサービスが地球環境および社会環境に与える影響を把握し、最小化することを目的に、製品の企画、開発、量産試作、上市、初期流動の各段階において、製品の環境影響を継続的に行っています。

事業活動で使用した資源およびエネルギーの投入量（インプット）とその活動にともなって発生した環境負荷（アウトプット）を表しています。