積水化学グループをより深くご理解頂くための用語集を作成しましたのでご活用ください。
あ行
合わせガラス用中間膜事業
高機能プラスチックスモビリティ分野を牽引する中間膜事業の「S-LEC™ Film」は、自動車用で世界№１のシェアを誇る中間膜のトップブランド。合わせガラスに使用することで優れた遮音・遮熱性能を実現。エンジン負荷の軽減により、走行中のCO2 排出量を軽減します。必要な情報をフロントガラスに映し出すHUD（ヘッド・アップ・ディスプレイ）はドライバーの視線移動をなくすことで安全性を大幅に向上。当社のHUD用高機能中間膜は、HUDを映し出すためのガラスに、遮音・遮熱機能を付加した製品もラインアップ。安全で快適なカーライフをサポートする、時代をリードする最新ソリューションです。
モビリティ分野製品一覧医薬事業
メディカルアミノ酸合成で培われた光学活性化合物の製造技術をベースとして、医薬品の活性成分である医薬品原薬（API）・中間体、医薬用アミノ酸の受託製造を行い、主に製薬会社にご提供しています。
医療事業液晶向け・非液晶向け事業
高機能プラスチックスエレクトロニクス分野では、当分野を従来から牽引してきた液晶向け事業（LCDタッチパネル、導電性微粒子など）の依存低減を図り、非液晶向け事業注力（半導体向け工程材材料、5G基地局向け放熱材料など）をKPIとして掲げています。
エレクトロニクス製品一覧エレクトロニクス分野
高機能プラスチックス高機能プラスチックスカンパニーにおけるのサブセグメントのひとつ。導電・絶縁、熱マネジメント、ギャップ形成、緩衝・保護などの機能を有する、微粒子、シール剤・接着剤、テープ・フィルムなどの製品を、各種ディス プレイや、電器、通信機器、基板・半導体向けにご提供しています。
エレクトロニクスか行
環境・ライフラインカンパニー
環境・ライフライン国内で有数のシェアを誇る塩ビ管材やインフラ関連材料の生産・販売を基盤事業としています。公共・民間向け配管や工場向け高機能配管材料、インフラ更生などを提供する「配管・インフラ」、ユニットバス・樹脂畳・雨といなど内外装向け「建築・住環境」、航空機内装用シート・鉄道用まくら木に使用する合成木材（FFU)など輸送インフラ向け資材を中心とした「機能材料」の3分野をグローバルに展開しています。
環境・ライフラインカンパニー機能材料分野
環境・ライフライン環境・ライフラインカンパニーにおけるサブセグメントのひとつ。航空機内装や建機外装、医療機器筐体などに使用される成形用プラスチックシート、鉄道線路のまくらぎとして使用される合成木材や防音材料など、航空・鉄道など輸送インフラ向け資材を提供。また、医療や工業分野向けに高機能容器をご提供します。
機能材料分野検査事業
メディカル血液凝固・生活習慣病・感染症領域を中心とした体外診断用医薬品や各種分析装置を取り扱っています。
検査事業建築・住環境分野
環境・ライフライン環境・ライフラインカンパニーにおけるサブセグメントのひとつ。ユニットバス、介護・自立支援設備、樹脂畳、内壁・家具装飾用プラスチックシートなど内装向けや、雨とい・たてとい、エクステリアなど外装向けの建築資材をご提供します。
建築・住環境分野高機能プラスチックスカンパニー
高機能プラスチックス各種ディスプレイや電機・通信機器、基板・半導体向け関連材料を提供する「エレクトロニクス」、合わせガラス用中間膜をはじめとする自動車向け関連材料や航空機向け部材などを提供する「モビリティ」、建築物やインフラ向け耐火・断熱・不燃材料などを提供する「住インフラ材」の戦略3分野を中心に、グローバルに事業を展開しています。
高機能プラスチックスカンパニー酵素事業
メディカル「40年を超える匠の技術と経験」で組換タンパク質等の大量製造を英国で実施しています。診断薬原料から抗生物質工程管理用、バイオ医薬品製造用酵素等、幅広い原料を全世界の診断薬・製薬企業に提供しています。
酵素事業さ行
サステナビリティ貢献製品
社会課題解決を推進する社内製品評価制度。積水化学グループは、自然環境における課題の解決に寄与する製品の創出と拡大を推進するため、2006年度より「環境貢献製品」制度をスタートしました。そして2020年度からは持続経営力向上のため、内部統制・サプライチェーンマネジメント・顧客満足度・収益力の観点から持続性確認評価を追加実施し「サステナビリティ貢献製品」制度へと進化させました。また、収益力向上のため、ビジネスポートフォリオと一致させて戦略的に拡大を行う「プレミアム枠」を新設しました。
サステナビリティ貢献製品自己資本比率
自己資本比率＝自己資本／総資産
企業の総資産に占める自己資本の割合を示した財務指標。この割合が高いほど、財務の安全性が高いということになります。
住インフラ材分野
高機能プラスチックス高機能プラスチックスカンパニーにおけるサブセグメントのひとつ。耐熱配管向けの樹脂原料や、耐火・不燃・断熱材、雨水貯留材など、建築物やインフラの安全・安心・社会課題の解決に貢献する材料・製品をご提供しています。
住インフラ材分野住宅カンパニー
住宅国内においては、新築戸建て・アパートなどの「住宅」、OB顧客向けを中心としたリフォームや賃貸管理・仲介などの「ストック」、スマートでレジリエンスなまちを提供する「まちづくり」、高齢者サービスなどの「住生活事業」を、海外ではタイにおいて戸建て住宅事業「海外」を展開しています。
住宅カンパニーストック事業
住宅住宅カンパニーにおけるサブセグメントのひとつ。リフォームでは、工業化住宅の特性を生かし、当社が施工した住宅のデータベースを活用して、お客様のライフステージに合わせた最適なリフォーム提案を行っています。不動産では売買の仲介やアパート・マンションなどの管理・保証に加え、買取した物件をバリューアップ（快適なくらしと資産価値の維持・向上）のためのリフォームを実施したうえで、再販することで、売主様と買主様双方のメリットを創出します。リフォームと不動産の融合によりストック価値の最大化を目指します。
Beハイムスマートハイムでんき
住宅気候変動課題解決に資する取り組みを社会全体で加速していくため、当社は 「RE100」に加盟し、再エネ転換への取り組みを進めています。その一つが、2019年に始動したサービス「スマートハイムでんき」です。ソーラーを搭載したセキスイハイムにお住まいのお客様から余剰電力を買い取り、グループの国内工場・事業所などで活用させていただくシステムです。電力の固定価格買取制度(FIT)の適用が終了するお客様に魅力的な余剰電力買取サービスを提供するとともに、当社グループの温室効果ガス排出量の削減を推進します。
スマートハイムでんきセキスイ・サステナブル・スプレッド
積水化学グループでは、ROICと資本コストの差を「セキスイ・サステナブル・スプレッド」と定義し、当社の企業価値向上（持続経営力）を測る指標としています。「セキスイ・サステナブル・スプレッド」では資本コストを広義に捉え、その中に包含される非財務の要素、例えばひとたび発生すれば企業価値の甚大な毀損につながる「安全、品質、経理、法務・倫理、情報管理」の5領域重大インシデントの抑制や、気候変動対応・多様な働き方を推進するためのデジタル変革(DX)等、経営基盤への投資を通じて、中・長期視点での資本コストを抑制し、持続経営力を高めていきます。
長期ビジョンおよび中期経営計画総還元性向
総還元性向＝（自己株式取得額＋配当総額）÷当期純利益
企業の株主還元の度合いを示す指標の一つ。配当性向が当期純利益に占める配当金の割合を示すのに対し、配当金と自社株買いの金額を合計し、これを当期純利益で割って求める。当社の定量目標の指標の一つで、2023年3月期にはD/Eレシオ0.5以下であれば50%以上を計画しています。
創薬支援事業
メディカル製薬会社やアカデミアなどを対象として、高度な技術力で医薬品開発を総合的に支援。探索から申請、市販後調査までの各段階において、非臨床および臨床における各種評価試験を研究機関から受託しています。
創薬支援事業た行
ダイバーシティマネジメント
多様な人材の積極的な活用や多様な働き方の実現を目指す考え方。積水化学グループでは、多様性を性別、年齢、人種等の外見だけでなく、経歴、価値観、性格等による違いにも着目しています。従業員一人ひとりの違いを理解し、認め、強みとしていくという考え方に基づき、2015年にダイバーシティマネジメント方針を策定しました。ダイバーシティ経営を加速するために、2018年に働き方改革、2019年に健康経営の活動を加え、2020年度からは「活力ある会社」への変革に向けて、多様な人材の活躍を引き出す挑戦機会の拡大などに取り組んでいます。
多様な人材の活躍断熱/不燃材料
高機能プラスチックス高機能プラスチックスカンパニーにおける住インフラ材分野では断熱/不燃材料の拡販に注力。有機材料としては初めて「国土交通大臣不燃材料認定」を取得したウレタン系現場発泡断熱材は現場での引火などに起因する火災事故の防止に寄与します。
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配管・インフラ分野
環境・ライフライン環境・ライフラインカンパニーにおけるサブセグメントのひとつ。住宅やビルなど建築物向けの給排水管や空調配管から、工場向けのバルブや高機能管、上下水道・農業・電気・ガスなど社会インフラ向けまで、さまざまな配管材を提供。また、社会問題となっているインフラ老朽化対策の補修・更生・更新工法用資材や、災害用マンホールトイレなどの防災製品もご提供します。
配管・インフラ分野配当性向
配当性向＝配当総額÷当期純利益
企業の株主還元の度合いを示す指標の一つ。会社が1年間で儲けたお金からどれだけ配当金として株主に還元しているかは、配当性向を見ることでわかります。当社の定量目標の一つで、2023年3月期には35%以上を計画しています。
フリーキャッシュ・フロー
フリーキャッシュ・フロー＝営業活動CF＋投資活動CF－配当支払
企業が事業活動で稼いだお金のうち、自由に使える現金がどれだけあるかを示す指標。フリーキャッシュフローが多い企業ほど経営状態が良好だと判断されます。
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まちづくり事業
住宅住宅カンパニーにおけるサブセグメントのひとつ。安心・安全で環境にやさしいセキスイハイムのスマート技術や、自社マンションブランド「HEIM SUITE」、災害に強い積水化学グループの際立つインフラ資材を結集した積水化学グループならではのまちづくりです。
SEKISUI Safe＆Sound Projectメディカル事業
メディカル血液凝固・生活関連病・感染症領域を中心とした臨床検査薬や真空採血管、各種分析装置などの開発・製造・販売を行う「検査事業」、医薬品原薬（API）・中間体、医薬用アミノ酸の受託製造を行う医薬事業、製薬企業の研究開発支援を行う創薬支援事業などから成る「医療事業」で構成されており、グローバルに展開しています。
メディカル事業モビリティ分野
高機能プラスチックス高機能プラスチックスカンパニーにおけるのサブセグメントのひとつ。自動車向けに、合わせガラス用中間膜、内外装向け発泡体・成形品・テープ等の製品に加え、電動化・自動運転デバイス向けに放熱材・電磁波対策素材をご提供します。また、航空機、ドローンの内外装部品や炭素繊維強化プラスチック 成形品をご提供しています。
モビリティ英数字
3S精神
積水化学グループの社是。（ Service, Speed, Speriority ）
“理想を掲げて生きている人間と、ただ流されて身をまかせて生きている人間とでは、長い生涯の間に大きな差が生じてくる。事業もまた同じである。事業経営の基本方針をうち出して、その共通の理想のもとに従業員が結集するとき、企業ははじめて事業共同体として大きな力を発揮することができる。”
こうした意図に基づいて、サービス、スピード、スペリオリティの3S精神が、積水のモットーとして定められました。
5領域重大インシデント
積水化学グループでは、各々の組織の事業目的に関わるさまざまなリスクを網羅的に洗い出し、そのリスクを「起こりやすさ（頻度）」と「インパクト（結果）」の観点から定量化し、「重大インシデント」につながる可能性が高い領域を2019年度に抽出し、2020年度から、安全、品質、経理、法務・倫理、情報管理を「5領域重大インシデント」と定義し、全社視点で中長期的な優先順位を決定したうえでリソースを集中的に投入し、発生頻度を減らす・発生時の影響度を低減させる施策を進めています。
BCP（事業継続計画）
Business Continuity Planの略。企業が、テロや災害、システム障害や不祥事といった危機的状況下に置かれた場合でも、重要な業務が継続できる方策を用意し、生き延びることができるようにしておくための戦略を記述した計画書です。積水化学グループは、2021年度よりグループのすべての組織において、「人命保護」を第一とした初動対応計画(ERP)を整備するとともに、国内外の事業ごとにその特性に合わせたBCM構築を目指し、企業の存続を揺るがす緊急事態においても、迅速な初動対応と重要業務の早期復旧により、自社・顧客の損失を最小限に抑え、企業としての社会的な責務を果たしていきます。
リスクマネジメントCDMO（医薬品受託製造開発）
メディカルContract Development and Manufacturing Organizationの略。製剤開発から治験薬製造、商用生産まで、包括的にサービスを提供する事業形態。積水化学グループでは医療事業への注力の一環として、2017年にCDMO事業を開始しました。
CPVC
高機能プラスチックスCPVC（Chlorinated PolyVinyl Chloride）樹脂は、塩素を付加した特殊な塩化ビニル（ＰＶＣ）樹脂で、主に、耐熱性が必要とされる給湯用・工業用・スプリンクラー用の配管材などの原料として用いられています。CPVCコンパウンドの生産には、一般的にスズや鉛の化合物が安定剤として使用されています。しかし、スズや鉛はその取り扱い方により環境や人の健康への悪影響が懸念されるため、積水化学グループでは、スズや鉛を有しない安定剤を使用したCPVCコンパウンドを開発しました。インドや中東で高いシェアを有しています。
セキスイPVC-HAD/Eレシオ（有利子負債自己資本比率）
有利子負債自己資本比率＝有利子負債／自己資本
業財務の健全性を見る財務指標のひとつ。企業の借金である有利子負債が返済義務のない自己資本（株主資本）の何倍かを示す。数値が低いほど財務内容が安定しています。
DOE（自己資本配当率）
DOE (自己資本配当率）＝年間配当額/期中平均自己資本
株主資本に対して企業がどの程度の利益配分を行っているかを示す財務指標。当社の定量目標の指標の一つで、2023年3月期には3%以上を計画しています。
Drive 2022
長期ビジョン「Vision 2030」に基づいて策定した2020年度～2022年度の中期経営計画。2030年の業容倍増に向け、持続可能な「成長」「改革」「仕込み」にドライブをかけることを基本方針としています。またESG経営を実践し持続的に企業価値を向上させることのできる企業体制の構築を追求すること、長期ビジョンの第一歩として①成長と改革②長期への仕込み③ESG基盤強化の3つの重点課題（Drive）に取り組むこと、さらに融合施策とデジタル変革により取り組みを加速させることを基本戦略としています。
積水化学グループ 中期経営計画 「Drive 2022」の策定についてEBITDA
EBITDA＝営業利益＋減価償却費＋のれん償却費
会計上の利益である純利益に関係する税率や、借入金利、減価償却費の扱いは国によって異なるため、国際的な企業価値を比較したり評価したりする場合、こうした違いを最小限に抑えた控除前の利益であるEBITDAが有用な指標として利用される。当社の定量目標の指標の一つで、2023年3月期には1,700億円を計画しています。
ERM(全社的リスクマネジメント)
組織体に発生するあらゆるリスクについて、組織全体の視点から統合的・包括的・戦略的に把握・評価・最適化し、価値最大化を図ろうとするもの。積水化学グループでは、リスクを未然に防ぐ「リスク管理」と、重大な危機事象に対処する「危機管理」を一元化したリスクマネジメントを実施し、組織の状況に応じて、常に変化するリスクや危機的事象に適応できる体制を構築しています。
サステナビリティレポート「リスクマネジメント」ERP（企業資源計画）
Enterprise Resources Planning の略。企業の会計や人事、生産業務や販売業務等の基幹となる業務を統合し、一元的に管理するシステム。グローバルに成長していく積水化学グループの戦略を支えるため、経営基盤となる基幹システムグローバルERPの刷新をはじめとした、デジタル変革を進めています。
ESG経営
積水化学グループのESG 経営は、「サステナブルな社会」の実現と「積水化学グループの持続的な成長」の両立を目的とし、環境や社会の課題をより戦略的にとらえ、それらの解決に取り組む企業活動です。「Vision 2030」の実現の鍵となるESG 経営を実践するために、3 つの推進力「社会課題解決貢献力」「利益創出」「持続経営力」の強化に取り組んでいきます。
FFU
環境・ライフラインFiber reinforced Foamed Urethaneの略。積水化学グループが製造するFFUは、軽量でありながら、耐久・耐候性、加工性に優れるなど、天然木材とプラスチックの長所を兼ね備えた合成木材です。1974年の発売以降、さまざまな用途に展開してきましたが、鉄道の枕木用途に採用されてから今年で40年を迎えます。現在、日本国内において多くの鉄道会社に採用していただいておりますが、海外においても、2003年に初受注を獲得。以降、鉄道大国であるドイツ、イギリスなど需要の拡大が見込まれる欧州を中心に事業規模を拡大してきました。
合成木材FIT（固定価格買取制度）
住宅再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が10年間一定の価格で買い取ることを国が約束する制度。積水化学グループのスマートハイムでんき事業では2019年11月から生じ始める、固定価格買取制度の適用が終了するお客様に、魅力的なPVの余剰電力買取サービスを提供するとともに、当社グループ内の事業への活用を検討し、温室効果ガス排出量の削減を推進しています。
電力“買売”サービス「スマートハイムでんき」の開始についてHEMS（ホーム エネルギー マネジメント システム）
住宅Home Energy Management Systemの略。家庭内で電気を使用している機器について、一定期間の使用量や稼働状況を把握し、電力使用の最適化を図るための仕組み。セキスイハイム・セキスイツーユーホームで太陽光パネルを搭載されたお客様の概ね全邸がHEMSを搭載しています。
HEMSHUD（ヘッド・アップ・ディスプレイ）
高機能プラスチックスヘッドアップディスプレイ（HUD）は走行時に速度や車線に関する情報をフロントガラスに表示し、ドライバーの視線移動をなくすことで安全性を高めるが可能であり、近年多くの車で採用されています。積水化学グループは「くさび角度制御技術」と、「多層押出技術」「ナノ分散技術」により、世界で初めてHUDの2重像を抑制するだけでなく、遮音・遮熱機能を兼ね備えた中間膜を生み出しました。これにより視認性を向上し、より快適で安全な運転に貢献します。
HUD用くさび形中間膜POCT（迅速検体検査）
メディカルPoint of Care Testingの略。医療現場（診療所等）での迅速な検査・診断。積水化学グループでは操作が簡単で迅速に検査結果がわかる小型機器を提供。その場で検査結果が得られ、迅速な診療方針の決定に有用です。
RE100
企業が自らの事業の使用電力を100％再エネで賄うことを目指す国際的なイニシアティブであり、各国の企業が参加している。積水化学グループでは、2050年までの事業活動による温室効果ガス排出量ゼロの実現を目標とし、2030年には購入電力を100％再エネに転換することで2013年度比26％の温室効果ガス排出量を低減するよう取り組んでいます。
国際イニシアチブ「RE100」に加盟ROE（自己資本当期純利益率）
自己資本当期純利益率＝親会社株主に帰属する当期純利益／期中平均自己資本
投資家が投下した資本に対し、企業がどれだけの利益を上げているかを表す財務指標。ROEの数値が高いほど経営効率が良いと判断される。当社の定量目標の指標の一つで、2023年3月期には10.6%を計画しています。
ROIC（投下資本利益率）
ROIC （投下資本利益率）＝税引後営業利益/期中平均投下資本（固定資産+運転資本）
事業活動のために投じた資金（投下資本）を使って、企業がどれだけ効率的に利益に結びつけているかを測る指標。ROICの数値が高いほど経営効率が良いと判断される。当社の定量目標の指標の一つで、2023年3月期には8.6%を計画しています。
SBT
Science Based Targets の略。パリ協定の採択を契機として国連グローバルコンパクトをはじめとする共同イニシアチブが提唱。積水化学グループは2018 年に、事業全体およびサプライチェーンに対して掲げた中長期目標が、COP21（パリ協定）で合意された目標を達成するために科学的に根拠のある意欲的な水準であることを示すため、「SBTイニシアチブ」での認証を申請し、化学業界としては世界で初めて承認されました。
温室効果ガス削減目標に関して「SBTイニシアチブ」での認証取得（化学業界として世界初）SEKISUI環境サステナブルインデックス
積水化学グループの企業活動が環境に与える負荷（自然資本の利用）と環境への貢献の度合い（自然資本へのリターン）を一つの指標で表したもの。このインデックスで示す“自然資本へのリターン率”を環境経営の進捗をモニターする指標としています。
統合指標SEKISUI環境サステナブルビジョン2050
2050年に“生物多様性が保全された地球”を実現することを目指す環境長期ビジョン。 環境に関するさまざまな問題の顕在化、科学的根拠に基づいた環境課題予測の精度向上などを受け、2050年を見据えた環境課題への取り組みの方向性を定めました。
SEKISUI環境サステナブルビジョン2050SPR
環境・ライフラインSewage(Spirally) Pipe Renewalの略。既設管の内側に施工。道路を掘り返さずに老朽化した下水道をリニューアルできるため、少人数かつ短工期で施工でき、天候に左右されず、工事中の騒音も抑えることが可能です。
SPR工法TCFD（気候変動関連財務情報開示タスクフォース）
Task Force on Climate-related Financial Disclosuresの略。2015 年に金融システムの安定化を図る国際的組織である金融安定理事会（FSB）から企業に、気候変動が企業の財務に与える影響の分析について、情報開示の推奨を提言。積水化学グループは、2019 年1 月に、TCFDへの賛同を表明しました。TCFDに基づく情報開示を推進していくことで、ステークホルダーとの信頼関係を含めた持続可能な経営基盤の構築を図っています。
TCFDの提言に基づく情報開示を開始TCFD ReportVision 2030
積水化学グループの2030年までの長期ビジョン（2020年5月発表）。「ESG経営を中心においた革新と創造」を戦略の軸に、現有事業の拡大と新領域への挑戦を通じて2030年に業容倍増を目指しています。この長期ビジョンでは、「Innovation for the Earth」をビジョンステートメントとして掲げています。積水化学グループがイノベーションを起こし続けることにより、「サステナブルな社会の実現に向けて、LIFEの基盤を支え、“未来につづく安心”を創造していく」という強い意志を込めています。
積水化学グループ 長期ビジョン「Vision 2030」の策定についてZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）
住宅Net Zero Energy Houseの略。外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システム、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロとすることを目指した住宅。積水化学グループの新築戸建販売におけるZEH比率は、85％（北海道除く）であり、業界最高水準です。
2020年度新築戸建住宅のZEH比率85％に続伸